アナリスト企業のCanalysは、MicrosoftがWindows 10の無償サポートを終了する2025年10月以降に、2億4000万台ものPCが廃棄処分になる可能性があると予測しています(Neowin)。Microsoftは2028年10月までWindows 10の有償サポートを提供する予定ですが、ハードウェアを更新しPCをアップグレードした方が安くつく可能性が高いためです。
Microsoftは、Windows 11でシステムの最小要件を変更し、TPM 2.0を必須化しました。Windows 11以前に販売されていた多くのPCはTPM 2.0をサポートしておらず、Windows 11にアップグレードできない状況となっています。
Windows 11以降のOSを使用するには、新しいハードウェアを入手する必要があり、アップグレード不可能な2億4000万台ものPCが廃棄されることになるとCanalysは予想しているのです。
PCがTPM 2.0をサポートしていない場合、OSをWindowsからLinux MintやUbuntuなどのLinuxディストリビューションに切り替える選択肢があります。Linuxはほとんどのコンピュータでうまく動作し、USBメディアからPCにインストールする作業はそれほど難しい作業ではありません。多くのサービスがWeb上で提供されている現在では、WindowsネイティブソフトがLinuxに存在しないことも大きな問題ではないと考えられます。
Windowsを使い続ける必要がある場合、乗り換え費用として古いPCを売ったり、古いPCからハードディスクやメモリなど必要な部品を取り外して新しいPCで流用するなどの手段が考えられます。
Windows 10サポート終了に関しては、パブリック・インタレスト・リサーチ・グループ(PIRG)が、OSのサポート期間延長を求める請願活動を行うなどの動きもあります。持続可能な社会の構築が望まれているなか、Windows 10時代のPCが全部ゴミになってしまうのか？Microsoftの決断に注目が集まります。